EPS(1株当たり利益)とは?計算方法とPERとの関係、非上場企業のM&Aでの使いどころ

決算短信や株式情報を見ると、必ず出てくる指標があります。EPSです。

EPSは「1株がいくら稼いだか」を表す数字で、株価の割安・割高を判断するPERの計算にも使われます。ただし、この指標は自社株買いや増資で機械的に動くという性質があり、数字だけを見ると経営の実態を見誤ります。

この記事では、EPSの計算方法と読み方を整理したうえで、非上場の中小企業がM&Aや事業承継で使う場面まで扱います。

まずは「自分の会社がいくらか」を知るところから

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目次
  1. EPSとは
    1. なぜ「1株あたり」で見るのか
  2. PERとの関係
  3. 🔴 EPSは利益が増えなくても上がる
    1. 自社株買いでEPSは上がる
    2. 増資でEPSは下がる(希薄化)
    3. だから見るべきは「なぜ上がったか」
  4. 非上場企業でEPSを使う場面
    1. ① 類似会社比較法での企業価値算定
    2. ② 株式譲渡・事業承継での価格の考え方
    3. ③ 買収後の効果検証
  5. EPSと合わせて見る指標
  6. よくある質問
  7. まとめ

EPSとは

EPS(Earnings Per Share/1株当たり利益)とは、当期純利益を発行済株式数で割った値です。1株あたりどれだけの利益を生んだかを示します。

EPS = 当期純利益 ÷ 発行済株式数

例:当期純利益1億円、発行済株式数100万株
→ EPS=100円

正確には、期中に株式数が変動することを踏まえ、期中平均株式数を用います。また自己株式(金庫株)は発行済株式数から除きます。

なぜ「1株あたり」で見るのか

利益の総額だけでは、企業間の比較ができないためです。

利益10億円の会社が2社あっても、一方は株式1,000万株、もう一方は1億株なら、1株の価値は10倍違います。株主から見た収益力を揃えて比べるために、1株あたりに直します。

PERとの関係

EPSが最もよく使われるのは、PER(株価収益率)の計算です。

PER = 株価 ÷ EPS
株価 = EPS × PER

PERは「今の利益水準で、投資額を何年で回収できるか」を表します。

例:株価2,000円、EPS100円 → PER=20倍

この関係は、企業価値を考えるときの基本形になります。利益(EPS)が上がるか、市場の評価(PER)が上がるかのどちらかで、株価は上がります。

PERの目安については PERの目安は何倍?株初心者でも「割高・割安」を判断できる具体的な基準と活用法 で詳しく扱っています。

🔴 EPSは利益が増えなくても上がる

ここが最も重要な注意点です。

EPSは分数です。分子(利益)が変わらなくても、分母(株式数)が減れば上がります。

自社株買いでEPSは上がる

買い前 自社株買い後
当期純利益 1億円 1億円
発行済株式数 100万株 90万株
EPS 100円 約111円

利益は1円も増えていないのに、EPSは11%上がりました。

自社株買いがEPS向上策として使われるのはこのためです。ただし企業の稼ぐ力そのものは変わっていません。

増資でEPSは下がる(希薄化)

逆に、新株を発行すると分母が増え、EPSは下がります。これを希薄化(ダイリューション)と呼びます。

将来の希薄化まで織り込んだ指標が「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」です。新株予約権や転換社債が権利行使された場合を想定して算出します。

だから見るべきは「なぜ上がったか」

EPSが上がったとき、原因は3つに分かれます。

  1. 利益が増えた——本業が伸びた(望ましい)
  2. 株式数が減った——自社株買い(企業の稼ぐ力は不変)
  3. 一時的な利益——資産売却益など(継続しない)

数字の上下ではなく、その中身を見る必要があります。

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非上場企業でEPSを使う場面

中小企業には株価がないため、PERを直接計算できません。では無関係かというと、そうではありません。

① 類似会社比較法での企業価値算定

M&Aの企業価値算定では、上場している類似企業のPERを参照して、自社の株式価値を推定する方法があります。

自社の純利益 × 類似上場企業のPER = 株式価値の目安

⚠️ ただし、そのまま使うことはできません。非上場株式は自由に売買できないため、流動性の低さを反映した割引を行うのが一般的です。また規模の差も調整が必要です。

実務では、この方法単独ではなく、DCF法や純資産法と組み合わせて総合的に判断されます。

② 株式譲渡・事業承継での価格の考え方

親族内承継や役員への譲渡で株価を決める際、「この会社は1株あたりいくら稼ぐか」は基本的な出発点になります。

⚠️ 税務上の株価評価は、財産評価基本通達に基づく別の方法(類似業種比準方式・純資産価額方式)で行われます。EPSやPERによる算定は、あくまで当事者間の交渉における参考値です。税務上の評価とは分けて考える必要があります。

③ 買収後の効果検証

買い手が上場企業の場合、「その買収で自社のEPSが上がるか下がるか」は重要な判断材料です。

  • EPSアクリーティブ——買収後にEPSが上がる
  • EPSダイリューティブ——買収後にEPSが下がる

株式を対価とするM&Aでは、発行株式数が増えるため希薄化が起きます。買収した会社の利益貢献が、希薄化を上回るかどうかが問われます。

売り手側から見ると、これは「買い手がなぜその価格を出せるのか」を理解する材料になります。

EPSと合わせて見る指標

EPS単独では判断できません。次と組み合わせます。

指標 見るもの
PER 利益に対して株価が割高か割安か
ROE 株主資本をどれだけ効率的に使っているか
BPS(1株当たり純資産) 1株の資産的な裏付け
配当性向 利益のうちどれだけを配当に回すか
営業利益 本業の稼ぐ力(当期純利益は一時的要因を含む)

🔴 特に営業利益との対比は重要です。当期純利益には特別損益や税金の影響が含まれるため、EPSが良くても本業が悪化しているということが起こり得ます。

よくある質問

Q. EPSは高いほど良いのですか。

一概には言えません。株式数が少ないだけでEPSが高く見えることがあります。他社と比較するならPERやROEと併せて見る必要があります。

Q. 株式分割するとEPSはどうなりますか。

分割により株式数が増えるため、EPSは分割比率に応じて下がります。ただし1株の価値が分かれただけで、企業価値は変わりません。株価も理論上は同じ比率で下がります。

Q. 赤字の場合はどうなりますか。

当期純利益がマイナスなら、EPSもマイナスになります。この場合PERは計算できません(意味のある数字になりません)。

Q. 非上場企業でもEPSを算出する意味はありますか。

あります。自社の収益力を1株あたりで把握しておくと、株式の譲渡や増資を検討するときの基準になります。ただし税務上の株価評価とは別物です。

Q. M&Aの価格はEPSで決まりますか。

決まりません。中小企業のM&Aでは、時価純資産に営業利益の数年分を加算する方法など、複数のアプローチが併用されます。EPSやPERは参考指標の一つです。

まずは「自分の会社がいくらか」を知るところから

ジョブカンM&Aでは、専任アドバイザーが事業価値の簡易査定から成約まで一貫して伴走します。相談は無料。売却・買収のどちらでもお気軽にどうぞ。

まとめ

  • EPS=当期純利益÷発行済株式数。1株がいくら稼いだかを示す
  • PER=株価÷EPS。株価の割高・割安を測る基本の指標
  • 🔴 EPSは自社株買いで機械的に上がり、増資で下がる。数字の変化ではなく「なぜ変わったか」を見る
  • 当期純利益ベースのため、一時的な損益に影響される。営業利益と併せて確認する
  • 非上場企業では、類似会社比較法での企業価値算定、譲渡価格の検討、買い手の判断材料として関係する
  • ⚠️ 税務上の株価評価は別の方法(財産評価基本通達)で行う。混同しない

M&Aや事業承継の場面では、買い手がどの指標で自社を見ているかを理解しておくことが、交渉の前提になります。EPSはその入口にあたる指標です。


参考

ジョブカンM&A ジョブカンM&A編集部

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